今回は、ほったらかし投資をオススメする理由について、詳しく解説します。
私もほったらかし投資（バイ-アンド-ホールド）のメリットを把握して実践することで、資産を大きく成長させることができています。
記事の前半では「ほったらかし投資が選ばれる理由」と「一括投資と積立投資のどちらが正解か？」を、後半では「投資で失敗を避けるための判断基準」と「暴落発生時の正しいほったらかし方」を具体的に解説します。
この記事を書いた人
- 『NISAの達人』の管理人
- 会社員＆ブロガー
- 新NISA（選び方、買い方、運用方法、ノウハウ）について発信
- 2025年9月末時点で、NISAで含み益約106万円を達成中！
この記事を読み終えることで、ほったらかし投資がオススメである理由を把握できるだけではなく、暴落発生時の正しいほったらかし方も身に付いた状態になります。
これから資産運用を始める方
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ほったらかし投資が選ばれる理由3つ
S&P500連動の投資信託など優良なインデックスファンドに投資したら、後はほったらかすのが良いと言われます。
まずは、このように言われる理由について解説します。
ほったらかし投資が選ばれる理由3つ
S&P500は右肩上がりで成長中
1985年～2025年におけるS&P500のチャートは、以下に示す通りです。
※公開データに基づいて、当サイトにて作成
上記をみて分かる通り、S&P500のチャートは、長期的に右肩上がりで成長しています。
具体的な変化量も確認しておきましょう。
1985年～2025年までの株価の一部を抜粋した結果は、以下のようになります。
1985年1月の株価が100となるように調整しました。
| 日付 | 株価 |
|---|---|
| 1985年1月 | 100.000000 |
| 1985年2月 | 105.789476 |
| 1985年3月 | 105.285595 |
| … | … |
| 2025年10月 | 9450.603057 |
| 2025年11月 | 9467.147282 |
| 2025年12月 | 9633.946953 |
上記の結果に基づくと、1985年から2025年までに、株価は約96倍になっていることが分かります。
このように、40年間の期間で捉えると株価は長期的に成長しているため、ほったらかしておいても、資産が増加していく可能性が高いでしょう。
あくまで過去実績となるため、将来の成績が保証される訳ではない点に注意が必要です。
優良企業に自動で分散投資可能
S&P500は、米国の優良企業約500社に分散投資されます。
さらに、下記に示すように様々なセクター（業種）が投資対象になっています。
このため、S&P500連動の投資信託に投資しておけば、セクター分散された複数の銘柄に投資できることになります。
自動で分散投資できる点は魅力的ですね。
また、11セクターの景気動向と米国の代表企業の例は、以下のようになります。
| セクター名 | 分類 | 米国の代表企業の例 |
|---|---|---|
| 情報技術 | 景気敏感 | Apple, Microsoft |
| 金融 | 景気敏感 | JPMorgan Chase, Bank of America |
| 一般消費財 | 景気敏感 | Amazon.com, Tesla |
| 電気通信 | ディフェンシブ/景気敏感 | Alphabet, Meta Platforms, Verizon |
| ヘルスケア | ディフェンシブ | Johnson & Johnson, Pfizer |
| 資本財 | 景気敏感 | Caterpillar, General Electric |
| 生活必需品 | ディフェンシブ | The Coca-Cola Company, Procter & Gamble |
| エネルギー | 景気敏感 | Exxon Mobil, Chevron |
| 公益 | ディフェンシブ | NextEra Energy, Duke Energy |
| 不動産 | 景気敏感 | American Tower, Prologis |
| 素材 | 景気敏感 | Dow, Freeport-McMoRan |
上記には、AppleやAmazonなどの大企業も含まれるため、個別に投資対象銘柄を特定する作業なども不要になります。
銘柄管理をしなくて良いため、手軽に投資できますね。
株価確認や銘柄メンテナンスが不要
S&P500連動の投資信託に投資しておけば、毎日の株価確認や銘柄選定は不要になります。
なぜなら、投資信託の運用会社が日々の値動きを見て、自動的に投資先を調整しているためです。
さらに、S&P500指数も年4回見直しがかかるため、投資対象銘柄やセクター割合も自動的に調整されます。
例えば、2026年7月時点において、以下の銘柄変更がありました。
このように、S&P500は定期的に構成銘柄が見直される仕組みが組み込まれており、投資信託購入者が銘柄選定をする必要がありません。
【シミュレーション】100万円を一括投資した場合の結果3つ
つづいて、ほったらかし投資の威力を確認するため、100万円を一括投資して放置した場合の結果を見てみましょう。
【シミュレーション】100万円を一括投資した場合の結果3つ
S&P500の過去実績に基づく期待リターン
S&P500に投資した場合の期待リターンがどの程度になるか、事前に把握しておくことも重要です。
今回は、1993年1月～2023年12月までのS&P500の過去データを用いて、年間平均利回りの振れ幅（= 年間平均リターンの振れ幅）を計算しました。
結果は、以下に示す通りです。
投資期間を15年以上確保することで、リターンがプラスになっていますね。
さらに、年間平均リターンは以下のようになりました。
| 投資期間 | 年間の平均利回り |
|---|---|
| 1年間 | 9.67% |
| 3年間 | 8.59% |
| 5年間 | 7.75% |
| 10年間 | 6.28% |
| 15年間 | 5.54% |
| 20年間 | 6.14% |
| 25年間 | 6.92% |
以上から分かる通り、年率リターンは約7%になります。
投資期間ごとのリアルな増え方
公開データを用いて、実際に投資した場合のリアルな増え方を見ていきましょう。
今回は、投資期間の選び方による運用結果の振れ幅を極力抑えるため、以下の4パターンで運用した結果を平均します。
| パターン | 運用開始時期 |
|---|---|
| ① | 1985年1月 |
| ② | 1990年1月 |
| ③ | 1995年1月 |
| ④ | 2000年1月 |
今回は、以前公開した下記のツールを用いてシミュレーションを行います。
信託報酬を年率0.08140%として計算した結果、以下のようになりました。
| 投資期間 | ① | ② | ③ | ④ | 平均 | 年率リターン※ |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1年間 | 1,262,851円 | 990,677円 | 1,352,079円 | 947,117円 | 1,138,181円 | 13.82% |
| 5年間 | 2,341,123円 | 1,586,246円 | 3,337,184円 | 889,537円 | 2,038,523円 | 15.31% |
| 10年間 | 3,713,606円 | 5,293,596円 | 2,968,553円 | 935,603円 | 3,227,840円 | 12.43% |
| 15年間 | 12,392,980円 | 4,708,862円 | 3,122,281円 | 1,856,182円 | 5,520,076円 | 12.06% |
| 20年間 | 11,024,035円 | 4,952,711円 | 6,194,425円 | 3,296,541円 | 6,366,928円 | 9.70% |
シミュレーションする際の期間に依存しますが、投資期間に応じて、約10%～約13%の年率リターンが期待できます。
上記以外のリターンを確認したい場合は、先ほど紹介したツールを用いてご自身でシミュレーションしてみて下さい。
長期投資した場合の最終的な運用額
ここでは、長期投資の例として、下記の条件を仮定します。
| 項目 | 値 |
|---|---|
| 投資期間 | 1985年1月～2023年12月の間で30年間 |
| 手数料（信託報酬） | 年率0.08140% |
| 投資方法 | 初年度に100万円を一括投資 |
上記の条件を用いて、S&P500の実データを用いてシミュレーションした結果、以下のようになりました。
| 投資開始時期 | 30年後の運用額 | 年率リターン |
|---|---|---|
| 1985年 | 23,003,645円 | 10.89946% |
| 1986年 | 17,571,743円 | 9.91137% |
| 1987年 | 16,194,911円 | 9.58652% |
| 1988年 | 20,736,881円 | 10.60334% |
| 1989年 | 16,747,231円 | 9.81940% |
| 1990年 | 17,450,597円 | 10.18315% |
| 1991年 | 20,745,283円 | 10.32105% |
| 1992年 | 19,213,167円 | 10.46501% |
| 1993年 | 15,689,132円 | 9.63694% |
| 1994年 | 17,349,558円 | 10.07066% |
1985年以降、どの時期から始めても、30年後の運用額は約1600万円～約2300万円となっています。
さらに、年率リターンも10%程度となっており、高い利回りが期待できます。
このように、投資期間を長く確保することで、老後に困らない程度まで資産を増やすことができるでしょう。
一括投資と積立投資のどちらが正解か？
今回は、一括投資でシミュレーションしましたが、一括投資と積立投資のどちらを採用すべきか？についても、解説します。
一括投資と積立投資のどちらが正解か？
ご自身の投資スタイルとも照らし合わせて、どの投資スタイルを取るのが良いかを検討してみてください。
理屈上は一括投資の方がリターンが大きい
結論としては、一括投資の方がリターンが大きくなります。
これは、積立投資をした場合の結果と比較すると明らかです。
具体的には、30年間のシミュレーションで、初期投資額0円、毎月1万1千円を積み立てた場合に概ね同程度の結果になります。
| 投資開始時期 | 30年後の運用額 | 年率リターン |
|---|---|---|
| 1985年 | 20,610,925円 | 5.65% |
| 1986年 | 17,410,290円 | 5.06% |
| 1987年 | 18,824,441円 | 5.33% |
| 1988年 | 21,201,269円 | 5.75% |
| 1989年 | 17,915,025円 | 5.16% |
| 1990年 | 20,647,038円 | 5.66% |
| 1991年 | 21,749,718円 | 5.84% |
| 1992年 | 23,907,086円 | 6.18% |
| 1993年 | 18,956,789円 | 5.36% |
| 1994年 | 21,131,856円 | 5.74% |
一方、この場合は投資元本が30年間で396万円必要になり、100万円を一括投資した場合と比較して、元本に4倍程度の差が生じてしまいます。
このため、S&P500連動の投資信託を活用する場合、一括投資＋ほったらかし投資が最適解となるでしょう。
一括投資は狼狽売りする可能性も高い
一括投資の方がリターンが大きくなることを伝えましたが、一括投資することで、狼狽売りのリスクも高まります。
狼狽売りとは、株価が急落したときに、その動きに慌てて売ることをいいます。
狼狽売りのリスクが高まる要因として、暴落発生により資産額が減少し、精神的な負担が増大することが挙げられます。
具体例として、1995年以降に発生した暴落とその時の下落率を確認しておきましょう。
上記から分かる通り、暴落発生時は30%～50%程、資産額が下落しています。
さらに、100万円を一括投資して、1993年～2022年の30年間運用した場合、資産額の推移は、以下のようになりました。
上記の結果のうち、リーマンショック前後（2008年頃）の結果をピックアップすると、以下のようになります。
| 時期 | 投資元本 | 運用額 | 直近の差額 | 元本に対する下落率 |
|---|---|---|---|---|
| 178ヶ月目（2007年10ヶ月目） | 1,000,000円 | 4,349,751円 | - | - |
| 182ヶ月目（2008年2ヶ月目） | 1,000,000円 | 3,939,723円 | -410,028円 | -41.01% |
| 186ヶ月目（2008年6ヶ月目） | 1,000,000円 | 3,787,088円 | -152,635円 | -15.27% |
| 190ヶ月目（2008年10ヶ月目） | 1,000,000円 | 2,683,030円 | -1,104,058円 | -110.41% |
| 194ヶ月目（2009年2ヶ月目） | 1,000,000円 | 2,326,112円 | -356,918円 | -35.7% |
このように、数ヶ月で投資金額以上に下落する可能性もあるため、狼狽売りする確率も高いと言えるでしょう。
一度売却して市場から退場してしまうと、その後投資を始めるのが難しくなるケースが多いです。
リスク許容度が小さい方は積立投資がオススメ
狼狽売りする可能性が高い方は、少額から資産形成できる積立投資を活用するのが良いでしょう。
なぜなら、暴落が発生した場合でも元本に対する下落率が相対的に小さく、一括投資と比較して市場から退場する可能性が低くなるためです。
もちろん、個人差はあり、リスク許容度の範囲内で投資している場合を想定しています。
先程と同じ期間に対し、毎月1万1千円の積立投資をした場合を考えてみましょう。
1993年～2022年の30年間運用した場合の資産額の推移は、以下のようになりました。
上記の結果のうち、リーマンショック前後（2008年頃）の結果をピックアップすると以下のようになります。
| 時期 | 投資元本 | 運用額 | 直近の差額 | 元本に対する下落率 |
|---|---|---|---|---|
| 178ヶ月目（2007年10ヶ月目） | 1,958,000円 | 3,812,495円 | - | - |
| 182ヶ月目（2008年2ヶ月目） | 2,002,000円 | 3,495,205円 | -317,290円 | -15.85% |
| 186ヶ月目（2008年6ヶ月目） | 2,046,000円 | 3,401,156円 | -94,049円 | -4.6% |
| 190ヶ月目（2008年10ヶ月目） | 2,090,000円 | 2,446,318円 | -954,838円 | -45.69% |
| 194ヶ月目（2009年2ヶ月目） | 2,134,000円 | 2,161,512円 | -284,806円 | -13.35% |
下落時の金額は大きく変わらないですが、元本に対する下落率が50%程度に収まっていることが分かると思います。
また、世界経済の状況にも依りますが、安く仕込める可能性もあるため、最終的な運用益が一括投資の時よりも大きくなるかもしれません。
今回の場合、一括投資だと「15,689,132円」でしたが、積立投資だと「18,956,789 円」で300万円程多くなっていますね。
このように、リスク許容度が小さい方は、積立投資でコツコツ資産形成を行っていくのが良いでしょう。
投資で失敗を避けるための判断基準3つ
一括投資で狼狽売りをするなど、投資中の失敗は極力避けたいと考える方が多いと思います。
ここでは、投資で失敗を避けるための判断基準について、解説します。
投資で失敗を避けるための判断基準3つ
投資用資金は余剰資金か？
まず、余剰資金を通しに回しているか？という観点が挙げられます。
なぜなら、日常生活の費用など余剰資金以外を投資に回してしまうと、暴落発生時や急な出費に対応できなくなってしまうためです。
具体的には、投資用資金と独立した資金として、以下を確保しておくことをオススメします。
投資に回さない方が良い資金の例3つ
- 病気やケガなど万一の時に使うお金（生活防衛資金）
会社員は6ヶ月分以上、フリーランスは1年分以上の資金を現金で保有しておく。 - 普段使うお金（日常生活費）
1ヶ月分以上の資金を現金で保有しておく - 結婚費用や教育費などの節目で使うお金（ライフイベント準備金）
結婚費用は約300万円、教育費は大学分だけで約500万円を見込んでおく。
ライフイベントにかかる費用（出典：ウェルスナビ）
このように、日常生活を送る上で必要になる費用以外を投資するようにしましょう。
目減りしても売却しない覚悟があるか？
次に重要な点として、暴落時に狼狽売りしない覚悟を持つことです。
先述の通り、S&P500は長期的に見れば右肩上がりですが、短期的には30%以上の大暴落がいつ起きてもおかしくありません。
このため、「自分が買ったのは世界最強の500社。10年後には必ず今より増えているはずだから、今のマイナスはただの通過点だ」と、証券口座の画面を閉じて完全に無視できる覚悟が必要です。
また、直近の実体験としては、2025年4月末に一時的に含み損が発生しました。
ただ、投資初期段階で長期的に見れば誤差と捉えられるため、何も気にせずに積立投資を継続しており、現時点では投資額およそ145万円に対して、評価額およそ200万円と50万円ほどプラスになっています。
このように、一時的に目減りしたとしても売却しないという強い意志を持つことが大切です。
投資する目的に合致しているか？
最後に、投資する目的に合致しているか？という点も重要になります。
なぜなら、余剰資金をすべて投資に回してしまうと、今の生活が苦しくなってしまうためです。
例えば、私の場合は老後資金の準備を目的に、毎月5万円ずつ積立投資して、約30年後に1,800万円の投資枠を埋める予定です。
余剰資金を考えると積立額を増やすことはできますが、今の生活も楽しみたいため、少しリスクを取って個別株投資（高配当株投資＋優待株投資）をしています。
詳細は、以下の記事で簡単に紹介しているので、ぜひご覧ください。
このように、ご自身の投資の目的も考慮した上で、どういった投資スタイルを取ると良いか、考えることをオススメします。
暴落発生時の正しいほったらかし方
ここまでで、過去実績に基づくシミュレーションや投資で失敗を避けるための考え方について、解説しました。
上記に加えて、暴落が発生した際の具体的な対応方法も把握しておくことが大切です。
以降では、暴落発生時のほったらかし方について紹介します。
暴落発生時の正しいほったらかし方
結論：証券口座にアクセスしない
結論としては、証券口座にアクセスせずに、暴落が過ぎ去るのを待つことになります。
なぜなら、暴落発生時に売却をするなど好ましくない行動が資産形成の失敗につながるためです。
具体的には、AIバブル崩壊やホルムズ海峡封鎖に伴う世界経済の不安定化など、様々な要因で暴落につながる可能性がありますが、そうなった時に何もしないことが重要です。
ただ、どの位耐え続けないといけないか？が分からないと精神的に辛くなるため、以降では暴落発生後の傾向について解説します。
暴落発生後の傾向
S&P500指数は、暴落発生後に数年かけて元の水準に戻っている、という実績があります。
具体的な傾向を実績に基づいて確認しておきましょう。
先程と同様に、1995年以降に発生した暴落を題材に、回復までにかかる期間をまとめます。
回復までにかかった期間を計算したところ、結果は以下のようになりました。
| 名称 | 回復までにかかった期間 |
|---|---|
| ITバブル崩壊（2000年代初頭） | 約6年 |
| リーマンショック（2008年） | 約5年 |
| 欧州債務危機（2011年後半） | 約1年 |
| 2度のチャイナショック（2015年頃） | 約1年 |
| 米中貿易戦争（2019年春頃） | 約1年 |
| コロナショック（2020年代初頭） | 約1年 |
上記から分かる通り、暴落が起きた場合でも5～6年で回復しています。
ここまでの結果をまとめると、米国をはじめとする世界経済には、以下の3つの特徴があると考えられます。
米国経済から読み取れる世界経済の特徴3つ
- 長期的にみて、世界経済は右肩上がりに成長している
- 暴落は、10年位の頻度でいずれ発生する
- 暴落後、5～6年程度で回復する傾向がある
このように、過去に発生したイベントやその結果を把握しておくようにしましょう。
【事例】過去の暴落発生時の運用成績
先程の事実をより深く納得するために、過去に起きた代表的な暴落事例と、その後の運用成績（回復の足跡）を見てみましょう。
100万円を投資していた場合のリアルな動きがイメージできますよ。
過去に起きた代表的な暴落事例とその後の運用成績
- 2008年頃：リーマンショック
- 下落幅
S&P500は約50%以上の歴史的な大暴落を記録（100万円が50万円以下になる計算） - その後の運用成績
売らずに持ち続けた場合、約4～5年で元の株価に回復
その後は力強い上昇トレンドに戻り、10年後（2018年）には元の100万円が2倍以上に成長（100万円が200万円になる計算）
- 下落幅
- 2020年頃：コロナショック
- 下落幅
わずか1ヶ月の間に約30%以上の急落（100万円が70万円になる計算） - その後の運用成績
世界的な大混乱だったが、各国の経済対策もあり、わずか数ヶ月〜半年ほどで株価は元の水準へV字回復
翌年には過去最高値の1.4倍まで成長（100万円が140万円になる計算）
- 下落幅
このように、暴落発生後は数年かけて株価が元の水準に戻った後、さらに成長を続けています。
この機会を逃さないためにも、バイ-アンド-ホールドにより市場に居続けることが大切です。
市場に居続けることで「株価が急騰するタイミング（稲妻の輝く瞬間）」を取り逃すことが無くなります。
ほったらかし投資で「最も得をする」投資方法3ステップ
最後に、ほったらかし投資で資産形成する際の具体的な手順を紹介しておきます。
真新しいやり方ではなく、基本に忠実なやり方となります。
ほったらかし投資で「最も得をする」投資方法3ステップ
ネット証券で口座開設
まずは、ネット証券で口座開設しましょう。
ネット証券で口座開設した方が良い理由として、次の3つが挙げられます。
ネット証券で口座開設すべき理由3つ
- 窓口のある金融機関では、人件費や店舗維持費がかかるため、購入時手数料などが余計にかかる。
- 手数料（購入時手数料や信託報酬）が高い商品を勧められるケースが非常に多い。
- S&P500連動の投資信託などを窓口で購入できないことがある。
このように、窓口のある金融機関の場合、購入すべき投資信託が購入できず、不要な投資信託を購入することになる可能性が高いです。
これを避けるために、ネット証券で口座開設をして必要最小限の投資信託を購入するようにしましょう。
新NISAの「つみたて投資枠」を活用
次に、税制優遇制度である新NISAを活用して投資しましょう。
なぜなら、新NISAで投資することで、通常運用益にかかる約20%の税金が非課税になるためです。
多くの方は、つみたて投資枠を活用して、コツコツ資産形成を行うことになります。
具体的には、新NISAのつみたて投資枠で、次で紹介する投資信託を定期購入するようにしましょう。
一括投資が可能な方は、成長投資枠を活用することをオススメします。
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）を購入
最後に、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）を定期購入するだけです。
他の案として、オルカンに投資する、というやり方もあります。
S&P500やオルカンのいずれの場合においても、低コストで運用できる点がメリットとなります。
具体的な購入手順は、以下の記事でまとめているため、ぜひ参考にしてください。
S&P500のほったらかし投資に関するよくある質問3つ
S&P500のほったらかし投資に関するよくある質問をまとめておきます。
投資時は、何を確認するべき？
インデックス投資を始める際は、純資産総額を確認することをオススメします。
なぜなら、純資産総額が大きいと以下のような運用を維持しやすいメリットがあるためです。
純資産総額が大きいことによるメリット3つ
- コスト低減の可能性
資金量が多いため、運用時の手数料が相対的に抑えられやすくなります。 - 繰上償還リスクの低下
信託報酬（手数料）の合計が固定コストを下回ると運用会社の判断で強制解約（繰上償還）される場合があります。
ファンドの規模が大きくなるほど、固定費を下回るリスクが低くなるため、繰上償還リスクも低下します。 - 安定した運用と高い流動性
巨額の解約注文が入っても、ポートフォリオを大きく崩さずに現金化できるため、相場急変時にも安定した運用を維持しやすいです。
参考までに、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）の純資産総額を確認しておきましょう。
2026年6月末時点における純資産総額は、以下のようになっています。
2026年6月末時点におけるeMAXIS Slim 米国株式（S&P500）の純資産総額（出典：三菱UFJアセットマネジメント株式会社） 約12.2兆円となっており、ファンドの規模としては問題ないレベルと言えるでしょう。
純資産総額がこれだけあれば問題ない理由は、次の質問で解説します。
にむ- コスト低減の可能性
繰上償還のリスクは、どう考えるべき？
繰上償還のリスクは、ほとんどないと言って良いでしょう。
なぜなら、投資信託の繰上償還リスクを判断する場合、以下が目安となるためです。
純資産総額の目安 リスクレベル 投資判断の目安 10億円未満 極めて高い 投資は避けるべき水準 30億円未満 高い 約款の償還基準に引っかかりやすい水準 50億円以上 低い（安全圏） 運営が安定する一般的な合格水準 1,000億円以上 盤石 繰上償還の心配はほぼ不要な水準 投資信託の繰上償還リスクを判断する目安4つ
※ダイヤモンド・ザイの「繰上償還にならない投資信託を選ぶためのチェックポイント」を参考に当サイトで整理eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）の純資産総額は約12.2兆円となっているため、ほぼ心配不要な水準と言って良いでしょう。
あわせて、「純資産総額が安定的に増えている」というのも確認しておくことをオススメします。
にむ資産を引き出すときの出口戦略は？
取り崩し時は、「使う分だけ毎月（または毎年）少しずつ切り崩して売却する」のが最も良いでしょう。
なぜなら、一度にすべて現金化してしまうと、その後の値上がりの恩恵である「複利効果」がストップしてしまうためです。
例えば、65歳時点で1600万円資産がある状況を想定し、一括現金化と運用しながら取り崩す方法を比較してみます。
毎月12万円（年率平均リターンは9%）を想定してシミュレーションした結果は、以下のようになりました。
取り崩しシミュレーション（出典：野村アセットマネジメント） 上記から分かる通り、一括現金化すると76歳で資産が尽きてしまいますが、運用しながら取り崩すことで100歳まで資産が長持ちします。
資産を長持ちさせるためにも、運用しながら取り崩すことをオススメします。
にむ
ほったらかし投資は将来に向けたお守りになる！
今回は、以下の内容について解説しました。
タイトル
つみたて投資枠＋ほったらかし投資により、資産が雪だるま式に増えていくことが分かったと思います。
暴落発生時のほったらかし方も参考に、投資によって資産を増やしていくようにしましょう。
繰り返しになりますが、投資時は一時的に元本割れする可能性があることも、頭に入れておいてください。